ＪＡグループの一員としての強い経営基盤をもとに石川県民の暮らしに密着したサービスを展開するＪＡ建設エナジー。半世紀近い歴史を持ち、一般建築及び、「ＪＡホーム」の愛称で親しまれる家づくりに取り組む住宅建築と、ガソリンスタンドやＬＰガス、ＪＡでんきなどを取り扱う燃料関連事業の経営の２本柱が大きく育ち、2022年度実績で売上高は55億円を突破した。

対話を重視する家づくり

多様な暮らし方に注目が集まる中、家族一人ひとりの想いをカタチにし、心豊かに暮らせるＪＡ建設エナジーの住まいづくりが幅広い世代から支持されている。住宅を含む建設事業の売上高は、２０２２年度実績で25億円を超え、燃料関連事業とともに経営の柱となっている。ＪＡ建設エナジーのインスタグラムでは、これまでに手掛けてきた多種多様な住まいの施工事例を紹介している。舘彦治社長は「お客様がイメージする家づくりは、本当に十人十色です。満足していただくには、お一人おひとりの思いをくみ取るための『対話』が大切です。当社では『対話でつむぐ家づくり』をモットーとし、言葉にできないような想いまで逃さず、しっかり受け止められるよう、スタッフにはお客様に納得いただけるまでとことん向き合うよう指導しています」と強調する。

会話が弾むショールーム

お客様がリラックスしながら打ち合わせできるよう、本社１階のショールームとエントランスを２０２２年に一新。エントランスの壁面は緑の人工観葉植物で彩られ、ショールームは大きな窓から光が差し込み、天井の高さまである本棚やカウンターキッチン、テーブル、ソファなどが配置され、まるでカフェのよう。「おかげさまでお客様の評判も上々で、スタッフも『ここに来るとお客様が自然と笑顔になり、ゆったり打ち合わせできる』と好評です」（舘社長）。

ＪＡ建設エナジーの手掛ける住まいは、安全面の対策も万全だ。間取りやデザインの自由度の高い木造軸組工法に、高い強度を誇るパネル工法を組み合わせたプレウォール工法を採用し、木造軸組工法の筋交いの代わりに、柱と柱の間に耐震パネルを入れているので、耐震性は在来軸組工法の約２倍以上となり、加えて気密性や断熱性、遮音性もアップしている。ほかにも、地盤調査を実施し、地盤強度や補強の必要性などを確認し、最適な基礎構造を選択したり、シロアリ対策として人体に影響のない防蟻処理（10年保証）を施したりと入居後も安心・安全な家づくりも魅力となっている。

引き渡し後も１年、５年、10年と定期的に無料点検を行うなどアフターフォローにも力を入れており、きめ細かなサービスの満足度の高さは、年間売上高９億円というリフォーム実績にも表れている。「気になることがあれば、すぐ担当者に確認できる、お客様との距離の近さが結果につながっています。ＪＡグループには金融や共済もあり、住宅ローンや建物共済など資金計画から住まいづくりをトータルサポートできる点も強みです。入居者の親御さんの中には、お子さんの住まい計画の際、当社をプッシュしていただけるケースも少なくありません」と舘社長は笑顔を見せる。また県内に軸足を置いているため県外への転勤がなく、お客様と腰を据えてお付き合いでき、社員のやりがいやモチベーションの維持にもつながっている。

建設事業は、住宅以外にもＪＡグループの本支店や事務所から農業施設、商業施設、公共施設まで幅広い施工実績がある。公共施設では、いしかわ景観賞を受賞した千代女の里俳句会館（白山市）や金沢市立泉小学校、兼六駐車場など確かな技術力とノウハウで地域社会のにぎわい創出や快適な暮らしにも貢献している。

地域密着のエネルギーを提供

建設事業とともにＪＡ建設エナジーを支えているのが、石油やガス、電気を取り扱う燃料関連事業で、売上高30億円（２０２２年度）を誇る。金沢市や白山市、野々市、七尾市にガソリンスタンド６店舗を経営し、洗車やオイル交換など日頃のカーメンテナンスからＪＡグループのネットワークを生かした板金や塗装、車検まで車に関するさまざまなサービスを展開している。一方、ガス事業では、加賀や羽咋、穴水の３事業所を拠点として、トラックやバルクローリーなどで県内全域のＬＰガスの安定的な供給をサポートし、設備工事や器具販売、保守点検なども担っている。

石川県内のＬＰガス普及率は、54％（２０１９年）と都市ガスの使用世帯を上回る。東日本大震災以降、ＬＰガスは持ち運びがしやすく、災害に強いエネルギーとしても注目されている。そのため地域からＪＡ建設エナジーへの期待がますます高まっている。さらに２０１６年の電力小売自由化を受け、ＪＡグループも組合員とＪＡ施設のコスト削減に貢献するため電力事業に参入し、現在、ＪＡ全農１００％子会社の全農エネルギー（株）が電源調達を行い、既存の送配電網を利用し、割安な料金で家庭に電気を提供している。

「ホームエネルギーの全てを扱っていることが私たちの武器です。エネルギーは世界情勢で価格も変動しますが、当社ならではの提案でワンストップサービスの提供を目指しています」と舘社長は胸を張る。

農業の学びは、仕事に生きる

最後に、米農家に生まれ、物心がつく前から田植えや稲刈りを手伝っていたという舘社長は社員への想いをこう口にした。「せっかくＪＡグループにいるので、社員には少しでも農業にふれてほしいと思っています。そうすれば、天候に左右されて思うようにいかなかったり、周囲の協力が必要だったりと、仕事にも役立つヒントがいろいろ見つかるはずです」。

トップ自らがＪＡグループの原点ともいえる助け合いの精神の大切さを胸に深く刻み、快適で安心・安全な地域社会に不可欠なサービスを提供し続けるＪＡ建設エナジーのさらなる進化から目が離せない。


株式会社JA建設エナジーの詳細情報はこちらをご覧ください。